データの出典

土壌図および土壌温度図の作成論文集

神田隆志・高田裕介・若林正吉・神山和則・小原 洋 2017.包括的土壌分類第1次試案に基づく縮尺1/5万全国デジタル農耕地土壌図の作成. 土肥誌, 88, 29-34.


神田隆志・高田裕介・神山和則・小原 洋 2016. 包括的土壌分類第1次試案に基づく北海道土壌図の作成―新分類基準による林野の黒ボク土分布域の改訂―. 土肥誌, 87, 184-192.


神田隆志・高田裕介・若林正吉・神山和則・小原 洋 2016. 北陸および中部地方における縮尺20万分の1土壌図の作成―包括的土壌分類第1次試案と日本の統一的土壌分類体系第二次案との比較検討―. ペドロジスト, 60, 14-31


小原 洋・高田裕介・神山和則・大倉利明・前島勇治・若林正吉・神田隆志 2016. 包括的土壌分類第1次試案に基づいた1/20万日本土壌図. 農業環境技術研究所報告, 37, 133-148.


若林正吉・高田裕介・神山和則・小原 洋 2014. 1/5万農耕地土壌図の包括的土壌分類第1次試案への読替え試行. 土肥誌, 85, 349-357.


高田裕介・小原 洋・中井 信・神山和則 2011. 1973年から2001年までの地目改変に伴う土壌群分布面積の変動特性の解析. 土肥誌, 82, 15-24.


高田裕介・中井 信・小原 洋 2009. 1992年の農耕地分布に基づくデジタル農耕地土壌図の作成. 土肥誌, 80, 502-505.


Takata Y, Kuwagata T, Kohyama K, Obara H 2011. Delineation of Japanese soil temperature regime map, Soil Sci.Plant Nutr., 57, 294-302


施肥改善調査事業

1953年から1961年まで実施された農林水産省の調査事業であり、公立農業試験場などが全国の水田約170万haで約20万地点の土壌調査を行った。

販売肥料が急速に普及している当時、施肥効果を検証するための現地試験およびその試験結果が適応できる範囲を把握するために土壌の分布状況の調査などが行われた。


地力保全基本調査事

1959年から1978年まで実施された農林水産省の調査事業であり、公立農業試験場などが全国の田畑約508万haで25haにつき1地点の間隔で土壌調査を行った。

地力保全基本調査は我が国農地の生産力を阻害している理化学的要因および地力の剥奪要因などを明らかにするために行われた。


土壌環境基礎調査

1979年から1998年まで実施された農林水産省の調査事業であり、公立農業試験場などが全国の田畑約20,000地点を対象に行ったモニタリング調査である。

土壌環境基礎調査は、地力の維持増進を通した生産性の向上のための適切な土壌管理方法の確立を目的として、20年間にわたり土壌の物理性、化学性を経時的に調査していた。


土壌機能モニタリング調査(1巡目)

1999年から2003年まで実施された農林水産省の調査事業であり、公立農業試験場などが全国の田畑約5,000地点を対象に行った土壌機能モニタリング調査である。

土壌機能モニタリング調査は、土壌環境基礎調査の調査地点数や調査項目をスリム化したかたちで開始された。


地力保全土壌図CD-ROM

土壌図閲覧ページおよび旧農耕地土壌図閲覧ページに収録されている土壌図は、一般財団法人日本土壌協会が販売している地力保全土壌図CD-ROM中のデータの1部について、提供を受けたものである。


国土調査により作成された土壌図

国土交通省で実施している国土調査の内、20万分の1土地分類基本調査で作成された土壌図を基図として、包括的土壌分類第1次試案による20万分の1土壌図を作成した。なお、土地分類基本調査による土壌図は国土交通省国土政策局国土情報課が運営するホームページより提供を受けた。


過去の文献データ

土壌図の作成には、これまで日本の土壌学の研究に携わってきた多くの研究者の野外調査による成果を利用しています.詳細については参考データ(土壌図作成に利用したデータ一覧)参照のこと。